マイホームの購入を考えた時に、第一に決めなくてはならないのが「いくらまで住宅ローンを組むか」という事です。これを決めずしてマイホーム探しは進みません。
住宅ローンの借入額については「年収の７倍をめどにする」「毎年の返済額は年収の２５％以内」などネットや情報誌、その他のHOW TO本などに書かれています。
ところがこのような数字はあくまでも一般論だということを頭に入れておいて下さい。
もし年収が６００万円で、その７倍と単純に計算すれば４２００万円が住宅ローンの借入金額の目安となります。しかしこれが３０歳の方と５０歳の方では、同じ６００万円という年収でも、返済期間を同じ３５年として計算しないはずです。安全な借入額を決めるためには、その家庭の状況に見合った試算方法が必要になります。つまり画一的な方法では決められないと言うことです。年齢はもとより、家族構成や教育費などの要因を考慮して、自分の家庭のケースに見合う住宅ローンを組むようにすることが大切です。
前述のような一般論では適切な借入金額は決められないとお考えの方。東京マイホーム計画では経験豊かなファイナンシャルプランナーが皆様からのご相談に個別に対応しております。HPでの簡単な相談はもとより、面談を行って詳しいコンサルティングまでと、お客様のマイホーム購入に向けてのお手伝いを無料で行っております。お申し込みはライフプラン相談シートからできますので、是非ご利用下さい。
共働き世帯の場合では？
現在では共稼ぎが一般的となり、とくに若い世代ではその傾向が顕著になってきています。
そして出産するまではフルタイムで正社員として勤務する奥様が多いのが現状です。
しかしマイホーム購入の場合では、このような共稼ぎ家庭の奥様の収入をどのように考慮するのかいう点が問題になります。もしご主人様に住宅借入金額を全てクリアできる年収があれば問題ありませんが、若いご夫婦の場合では、夫婦連帯債務という型を選ぶことが殆どです。もし夫婦連帯債務にすれば、奥様は出産後も定年まで働くことになるのでしょうか？
この答えをだすためにはライフプランを立てる必要があります。
ご主人様の年収で安全に組める住宅ローンの金額と、実際の借入金額で奥様が負担している金額はどのくらいなのか計算してみましょう。また「奥様が働き続けた場合に、繰り上げ返済をするとすれば何年で奥様が負担している借入金額を返済できるか」「いつ出産をするか」「産休中や育児休暇中の手当金、給付金の額」などを詳しく試算します。
以上で打ち出した数字から、住宅ローンの残額を主人様の返済だけで安全な返済額にするまで、あと何年奥様が働けば良いのかが分かります。
この様にどのくらい働けば良いのかを知ることは、奥様にとってもプラスになるはずです。また具体的に子供を産む時期や、人数、マイカーの買い替えなどの計画なども立てやすくなります。
このライフプランを使えば、共稼ぎがあと○年必要だという事もわかるので、住宅ローンの適切な借入金額を確認することもできます。
教育費 私立
一般的にライフプランを立てる場合では、お子様の教育費については「大学以外は公立の学校」として考えます。また大学は私立の文系の学費を適応します。
しかし中学から私立に行き、大学は医学部となれば、教育費の試算も大きく変わってきます。
「文部科学省による子供の学習費調査」という資料を見ると、私立の学校に進学した場合では公立に比べ、中学３年間で２３０万円程、高校３年間で１４０万円程、合計すると３７０万円程も教育費がかかります。もし子供が２人の場合では７４０万円にもなります。ですからお子様の進学先として私立を視野に入れているのであれば、マイホーム購入時点で教育費の出費分について正しく計算することが重要になります。
頭金０円を検証
最近では「頭金なし」、つまり自己資金が０円でもマイホーム購入代金を銀行から全て借り入れることができるようになりました。ところがマイホーム価格とは別に必要な登記費用や火災保険、仲介手数料などの諸経費まで借り入れてしまうと、借入金利が高くなるのが一般的です。
35年払いで4000万円を借入したとしましょう。この時の金利が１％と、1.2％では、158万円も返済総支払額が違ってきます。つまり殆どの方は「全く自己資金を用意しないと１５８万円も損するので、せめて諸費用分だけでも貯金してからマイホームを購入しよう」と考えるはずです。
しかし毎月家賃を払っている方では、金利が高くなっても今すぐマイホームを購入した方が得だと言えます。
では例を挙げて考えてみましょう。
購入諸費用が300万円と仮定します。毎年60万円を貯蓄すると300万円に到達するまで5年間が必要になります。そして賃貸料金が月額10万円であれば、貯蓄期間の5年間で、家賃として合計600万円を支払うことになります。もちろん家賃の支出以外にも貯蓄が必要なので家計も圧迫されます。もし諸費用３００万円を借入れて金利が高くなり158万円余計に返済となっても、すぐにマイホームを購入すれば家賃分の600万円が節約できます。つまり賃貸の方は諸経費を借り入れても、今マイホームを購入するべきだという結果となるのです。
前述のような一般論では適切な借入金額は決められないとお考えの方。東京マイホーム計画では経験豊かなファイナンシャルプランナーが皆様からのご相談に個別に対応しております。HPでの簡単な相談はもとより、面談を行って詳しいコンサルティングまでと、お客様のマイホーム購入に向けてのお手伝いを無料で行っております。お申し込みはライフプラン相談シートからできますので、是非ご利用下さい。
